入学料　140,000円（県内者）　280,000円（県外者）
授業料　年間390,000円（半期ごとに195,000円を納入）
諸会費　学科・学年ごとに設定
※修学費用、納期限等日程（予定）は下表をご覧ください。

(注)

1. 表中の日付は、令和7年度入学者の入学費用及び１年次の修学費用の納入期限です。
2. 表中の金額は令和7年度の金額であり、変更となる場合もあります。
3. 在学中に授業料の改定が行われた場合には、改定時から新授業料が適用されます。
4. 県内者とは、本人又は本人の一親等の尊属が本人の入学の日の1年前から引き続き山形県の区域内に住所を有する（住民票がある）者をいいます。
5. 入学式の日までに、入学辞退の申し出があった場合、納入済みの諸会費は返金いたします。
6. 納期限が土日祝日にかかる場合は、直前の平日が納期限となります。

(注)

1. この表中の金額は、令和7年度入学者の１年次の諸会費の額です。
2. 令和7年度の金額であり、次年度以降の入学者に係る1年次の諸会費の額は、変更となる場合があります。
3. ２年次の諸会費の内訳は下表のとおりです。

(注)

1. この表中の金額は、今年度２年次生の諸会費の額です。
2. 今年度現在の金額であり、次年度以降の入学者に係る２年次の諸会費の額は、変更となる場合があります。

• ※参考値　履修する科目によっては必要額が上記と大幅に異なる場合があります。

• 本学は土足厳禁となっているため、内履きが必要です。
• 必修科目の1つに「スポーツ実技」(体育)があるため、運動に適した靴を準備してください。
• パソコンの必携は求めておりませんが、個人用パソコンを購入される場合は、Word、Excel、PowerPoint等が使えるものをご準備ください(A号館2階の情報処理教室1とC号館2階の情報処理教室2(パソコン室)は、授業時間以外は自由にご利用いただけます)。

1.授業料の金額及び納期限

2.振込依頼書の配付

1年次の諸会費は、入学前に年額を一括納入していただきます。
2年次の諸会費は、４月中旬、授業料の振込依頼書と一緒に保護者宛てに送付しています。最寄りの金融機関で納入してください（ゆうちょ銀行も納入可能ですが、銀行指定の振込用紙を使用することになります。また、大学窓口での現金納付は受け付けておりません）。

振込依頼書を紛失した場合は再発行可能ですので、事務局教育振興会担当まで申し出てください。

保証人になっている学生の授業料等の納付状況を開示請求する場合は、以下の「授業料等納付状況開示請求書」に保証人の方の本人確認書類（運転免許証、旅券、健康保険証など）を添えて大学に請求してください。

なお、記載事項や添付書類に不備があれば開示できませんので御注意ください。

＜大学窓口へ持参する場合＞
必要事項を記載した授業料等納付状況開示請求書及び保証人の方の本人確認書類を持参してください。
なお、当日窓口で開示することはできません。後日、保証人住所への郵送にて開示します。

＜郵送する場合＞
必要事項を記載した授業料等納付状況開示請求書及び保証人の方の本人確認書類の写しを郵送してください。
後日、保証人住所への郵送にて開示します。

＜提出先＞
〒992-0025
山形県米沢市通町６丁目１５番１号
山形県立米沢女子短期大学　教務学生課　授業料担当あて

日本学生支援機構給付奨学金の支給対象となった方は、入学料及び授業料について減免の対象となります。減免申請の手続きについては、下記【授業料の減免を希望するときは】をご確認ください。

• ※入学前に徴収している入学料については、入学後に減免が認定された後、口座振込にて還付します。

また、給付奨学金の支給対象とならない場合でも、入学前１年以内において、学費負担者の死亡や甚大な風水害等の災害を受ける等のやむを得ない事情があり納付が困難である場合は、入学料が減免される場合があります。申請方法については入学手続時に別途教務学生課入試担当までご相談ください。

本学には、【修学支援新制度】と【本学独自制度】の2つの減免制度があります。
減免を希望する方は、対象となるいずれかの制度若しくは両方に申請いただきます。

本制度は、令和2年4月より施行された「高等教育の修学支援新制度」における、日本学生支援機構給付奨学金と授業料等減免をセットにした制度です。日本学生支援機構給付奨学生は、同時に授業料等減免の対象にもなります。ただし、授業料等減免申請は、別途所定様式の提出等の手続きが必要になります。

経済的理由によって授業料の納付が困難であり、かつ、学業成績優秀と認められるとき、その他やむを得ない事情（災害による損失等）があるときは、申請による選考のうえ、その期の授業料の半額又は全額が免除される場合があります。申請書等は事務局窓口に提出していただきます。
前期分授業料減免の申請は4月20日、後期分については10月20日が提出期限です(4月20日、10月20日が休校日の場合は、直前の開校日が提出期限となります)。

• ※本学独自制度は、修学支援新制度の補充的な上乗せ支援制度として位置付けています。そのため、原則は修学支援新制度を利用していただきます。
• ※給付奨学金非該当者が減免申請を希望する場合は、本学独自制度に申請してください。ただし、何らかの奨学金(種類不問)を受けることが申請要件の1つになります。

詳細は以下の「授業料等減免申請について」をご覧ください。

１年生対象に入学時開催のオリエンテーションの中で説明しますので、希望者は出席してください。
入学時以外に奨学生の募集があった際は学生掲示板に掲示します。奨学金に関して不明な点は、事務局までお問い合わせください。

奨学制度はインターネット等で、数多くの制度を知ることができます。ここでは代表例として日本学生支援機構の奨学金制度を紹介します。多くの場合返還義務が伴いますので、借入には十分注意してください。

地方公共団体、民間団体等から募集があればその都度掲示をします。